会社案内

代表挨拶

培ってきた独自の技術と大きな信頼。

栗原産業株式会社は、創業以来独自の開発テクノロジーを駆使し、ユーザーの皆様とともに発展してまいりました。しかし、今後急激に変化する経済環境や国際環境を考慮すると、今以上の柔軟な姿勢と技術力を身につけておかなければ、ニーズの多様化に対応できなくなることでしょう。また、地球環境問題や我々を取り巻く様々な難問にも素早く企業レベルで対応していくことが求められており、より豊かな発想であらゆる可能性を追求し、社会貢献をしていきたいと考えております。

代表取締役 栗原 政幸

会社概要

商号 栗原産業株式会社
KURIHARA SANGYO CO.,LTD.
設立 1970年1月
資本金 8,000万円
代表者 栗原 政幸
従業員 200名
所在地 【本社工場】
〒494-8507 愛知県一宮市開明字杁先5
TEL.0586-61-7611/FAX.0586-61-2826

MAP

取引銀行
(50音順)
・大垣共立銀行 尾西支店  ・十六銀行 尾西支店  ・三菱東京UFJ銀行 尾西支店
主な取引先
(50音順)
・アイシン精機(株)
・小島プレス工業(株)
・豊田合成(株)
・他自動車部品メーカー各社

沿革

  • 1970年1月

    会社設立

    1985年4月

    資本金1,200万円に増資

    1990年5月

    愛知県一宮市奥町に第一工場新設

    1993年5月

    愛知県一宮市開明に工場新設

    1994年5月

    開明工場内に本社事務所移設

    2004年2月

    ISO9001取得

    2005年6月

    ISO14001取得

  • 2007年5月

    愛知県一宮市小信中島に物流センター新設

    2007年10月

    大分県日田市に日田工場新設

    2011年10月

    岩手県一関市に岩手工場を新設

    2012年9月

    愛知県一宮市小信中島に小信工場を新設

    2012年10月

    資本金8,000万円に増資

    2014年6月

    日田工場を増設

    2014年11月

    岩手工場を増設

    2015年9月

    愛知県一宮市木曽川町に木曽川倉庫を新設

事業所紹介

国 内 事 業 所

栗原産業株式会社と多くの取引がある自動車メーカーが集まる東海・九州・東北地区。それぞれ、愛知県、
大分県、岩手県に生産拠点を置き、現地でのスピード納入対応ができるように努めています。

本社工場
〒494-8507 愛知県一宮市開明字杁先5

本社工場

物流センター
〒494-0007 愛知県一宮市小信中島字柳枯草場53-1

物流センター

タック工場
〒494-0012 愛知県一宮市明地字東下城92- 1

タック工場

小信工場
〒494-0007 愛知県一宮市小信中島字新田前68

小信工場

木曽川倉庫
〒493-0001 愛知県一宮市木曽川町黒田字南芳仲126-1

木曽川倉庫

岩手工場
〒029-0132 岩手県一関市滝沢字鶴ヶ沢7-15

岩手工場

日田工場
〒877-1103 大分県日田市大字鶴河内字中島4393-3

日田工場

グローバル展開

グローバルな市場拡大に対応し、お客様の様々なニーズに応えることができるように、
栗原産業株式会社は海外の企業とも積極的に提携を進めています。

海外提携先

中国:常州市浩达橡塑科技有限公司
   (天津市・常心市・広東省)

ビジネスマネジメント

ISO9001認証取得状況

より良い製品をお客様へ提供するために、2004年に国際標準化期間の品質保障規格であるISO9001を取得し、
弊社の品質に対する姿勢を明確にしました。

適用規格
JISQ9001: 2008(ISO9001: 2008)
取得年
2004年
登録範囲
自動車用、住宅設備用等の防音・防振部品のポリウレタンフォーム、ゴムスポンジ、
不織布等に対する粘着・裁断・打抜き加工

ISO14001認証取得状況

環境保全の国際規格ISO14001を2005年に認証取得し、環境保全に努めています。

適用規格
JISQ14001: 2008(ISO14001: 2008)
取得年
2005年
登録範囲
自動車用、住宅設備用等の防音・防振部品のポリウレタンフォーム、ゴムスポンジ、
不織布等に対する粘着・裁断・打抜き加工

環境方針

当社は、地球環境の保全を重要課題とする社会の一員としての自覚を持ち、地球社会及び地球環境に配慮します。
当社は、自動車を中心とした発泡体及び粘着加工を行っていることを踏まえ、これらの事業活動を通して、
これらも地球環境保全に積極的に取り組んでまいります。

そのためには:

  • 環境への影響を調査及び評価し、当社の活動、製品及びサービスから発生する、環境に負荷を与えている主要な要因を効果的に低減または
    削減するため、技術的・経済的に可能な範囲で達成すべき環境目的及び環境目標を定めます。
  • そのために環境改善計画を立案し、実施し、成果を評して見直し、さらには次なる改善目的及び目標につなげるための環境マネジメントシステムを構築します。これには、当社の活動、製品及びサービスから発生する産業廃棄物の管理等、適切な汚染の予防活動も含めます。
  • 当社には「産業廃棄物処理法」等、遵守しなくてはならない法律があります。これらの環境に関する法令、規則、条例、協定、
    その他の近隣の方々との合意事項等を遵守するのみならず、自主的な環境管理基準を策定し、一層の環境保全を図ります。
  • 要員に必要な教育・訓練を行い、環境保全意識が高く模範的行動がとれる人材に育成します。
  • 本社及びタック工場の緑化運動及び5Sの促進を通じた美化運動を推進します。
  • 次の項目については、積極的に推進します。
    (1)産業廃棄物の削減

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